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先日の日記でサッカーの日本対北朝鮮が非常にさわやかなものだったという感想を書いたがその余韻も覚めやらぬうちに同じ北朝鮮から核兵器保有の明言と六カ国協議への無期限中断が発表された。関係各方面でも相次いでコメントが出ているが、どうにも真意を測りかねて困ったものである。そのなかでも北朝鮮の真意の説明として一番説得力があるのは、周辺各国の足並みをバラバラにして再度、北朝鮮がコントロールしやすい新しい外交の舞台を設定するためだというものだ。昔、歴史の授業で学んだ「瀬戸際外交」という言葉を思い出した。
確かに北朝鮮をめぐっては微妙に国ごとの思惑が異なる。米国は、北朝鮮が核兵器を第３国へ輸出することが最大の懸念点で、金政権の「脅し」に交換条件（経済支援等）で応えることは一切応じないという強硬派スタンス、韓国は基本的に融和政策で経済支援も行いながら北朝鮮の孤立を避けようというスタンス。そしてわが国は拉致問題の解決が最優先で、昨今の北朝鮮の対応に対しては経済制裁も辞さずというところまで来ている。
そして北朝鮮の声明後、こうした周辺各国の思惑は確かに錯綜している。強硬派の姿勢は崩さないが日本に先に経済制裁という強硬手段をとられると自分がイニシアティブを発揮する六カ国協議の再開がますます遅れる危惧する米国は、日本に対して経済制裁は慎重にと言ってきた。日本国内でも六カ国協議の再開を妨げる経済制裁は国際協調の足並みを妨げると急に慎重になる人、核兵器製造を明言と聞いて急に経済制裁は危険と言う人、色々である。そういう意味では北朝鮮のプロパガンダ戦術はまったくもって有効に機能している。
しかし、外交たるもの、本来はそのように簡単に相手の術中にはまってしまってはいけないのである。こういう時は周辺国は従来のスタンスを変えてはならない。大事なことはふらつく国・人々に対してなぜ自分達は従来の立場を堅持するのかということを十分に説明し、理解を得ることである。小泉政権の説明能力がいま、国会の中のみならず、外交面でも問われているのだ。
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